10分の調査で、生徒の実態を可視化。データに基づく指導・教育へ。
そんな現場の悩みに対し、本調査は生徒のデジタルリテラシーを客観的に「可視化」します。 データに基づいた的確な現状把握が、トラブルを防ぎ、AI時代を生き抜く「確かな活用力」の育成を実現します。
本調査は、情報科の学習指導要領の策定にも携わった早稲田大阪高等学校の教諭である米田謙三氏の監修のもとで設計されています。
「デジタルリテラシー実態調査」は、生徒のデジタル利用に関する能力を可視化することで、学校が生徒のデジタルリテラシーに関する課題を把握し、今後の能力向上に向けた指導に活用するための取り組みです。生徒は10分程度で手軽にフォームから回答ができ、結果は学校・学年ごとのレポートとして提供されます。
本調査は、以下の3つのステップで、学校現場におけるリテラシー教育の実効性向上を支援します。
これからの時代に求められるリテラシーを踏まえ、7つのカテゴリで構成された調査を通じて、生徒のデジタルリテラシーの傾向を可視化します。
調査後、学年・クラス単位の結果をレポート形式で提供します。
レポート内容の例：
※レポートイメージです。実際とは異なることがあります。
調査結果に基づき、各学校の傾向や実情に沿った具体的なアクションの方向性を提案します。
例：
モニターとして調査を実施いただいた学校に、実施までの経緯や、レポートを見て感じられたことなどを伺いました
今や生徒たちにとってデジタルツールは生活に不可欠なものですが、一方でリテラシーの欠如に起因するトラブルへの懸念は常にありました。しかし、生徒のリテラシー水準を定量的に測定する手段がなく、長らく「実態」が不可視の状態にありました。
今回の実施を決めた最大の目的は、教育コンテンツの提供前後における生徒の変容を測定し、客観的に評価し得る「ものさし」を確立することにありました。
生徒一人一台の端末導入から約5年が経ち、生徒のデジタル活用スキルは教員の想像をはるかに上回るスピードで進化しています。一方で、教員側がその実態を正確に把握できておらず、どのようなリスクに晒されているのか、どのような判断基準でデジタルを利用しているのかが見えにくいという課題がありました。
2027年度以降の本格展開を見据え、私立中学校・高等学校30校を対象にパイロット実施校を募集します。パイロット校は、生徒のデジタルリテラシーを客観的かつ定量的に把握できるほか、学校・学年ごとの傾向分析や、他校との比較を通じて、自校の強みや課題を認識した上で対策することが可能になります。
■ 対象：私立中学校・高等学校
■ 費用：税別35,000円〜／校 ※詳細はお問い合わせください
■ 受付時期：2026年1月〜3月
■ 実施時期：2026年度内（2026年4月～2027年3月末）
■申込方法：専用フォームより申し込み
https://forms.gle/XqPWBmMMnL9c6iA38
※応募多数の場合は、学校種別や実施体制等を踏まえて選考を行う場合があります
パイロット校による調査の結果を踏まえ、 2027年1月から生徒の実態に即したデジタルリテラシー向上に向けた取り組みの提案から対策の実施、効果検証までを一貫して支援する伴走型支援パッケージの提供を予定しています。
近年のSNS等での誤情報拡散や過熱した反応が社会課題となる中、本取り組みにより生成AI時代を生き抜く力の育成に加え、情報の正確な判断や責任ある発信を促し、ネット上のトラブル抑止にも寄与していきたいと考えています。
