①「保護されていない通信」の記載がある
サイトに対して確実な信頼がない場合は、”保護されていない通信”と表示されているサイトはなるべく開かないようにしましょう。
②不自然なドメイン
大手通販サイトに似せたドメイン(amezon)は偽サイトの可能性があります。
また、ドメインの最後の文字列に見覚えのない場合も注意しましょう。
偽サイトの可能性が高いドメインは、.xyz .onlone .top などがあげられます。
③.④ 大幅な値下げ
ブランド品が大幅な値下げがされている場合には特に詐欺の可能性が高まります。
そもそも商品自体が存在せず、クレジットカード情報を含む個人情報だけが抜き取られる可能性があります。
⑤購入をせかす文言
「在庫残り〇点」「〇時間以内に購入するとお買い得」など、購入をせかすような文言には注意が必要です。
こうした文言はwebサイトのダークパターンといい、詐欺サイトでなくとも、日頃から気を付けて消費活動を行う必要があります。
⑥不自然な日本語
不自然な日本語や見慣れない言語が混ざっている場合、海外サイトでつくられた詐欺サイトが自動翻訳を使用している可能性があります。
その他の注意点
〇会社概要に不審な点がある
住所や電話番号がでたらめ、連絡先の記載がない場合は注意が必要です。また、問い合わせのメールアドレスが無料で使えるフリーアドレスの場合も疑う必要があります。
〇決済方法が不自然
・決済方法が銀行振り込みのみで、カード決済やコンビニの代引きなどの他の選択肢が選べない場合は購入はやめたほうがいいでしょう。
・振込先の口座名義が個人名、または外国人名である場合は危険です。また、ショップや運営会社の名前と口座名義が違う場合も気を付けたほうがよいでしょう。
・怪しいサイトや初めて使うサイトに注意する
上記のような特徴を持つサイトや、普段使っていないサイトを使う際には用心するようにしましょう。
サイト名で検索して、サイト内以外での口コミを参考にしたり、運営会社について調べるようにしましょう。情報が少ない場合は怪しいサイトの可能性があります。
また、最近ではSNSの広告に表示されるサイトが詐欺の場合もあります。有名なSNSの広告だからと安心せずに、注意してサイトをみるようにしましょう。
・保護者と相談したうえで購入する
保護者にサイトを見せて相談したうえで購入することで、被害は抑えられるでしょう。
また、保護者は日頃からクレジットカードや暗証番号の管理を徹底し、子どもが無断でカードを使うことがないように気を付けることも必要です。
〇サイトと連絡をとる
まずはサイトと連絡をとるようにしましょう。「〇日までに配達して欲しい」と、ある程度余裕をもった期限を決めて商品を送付するように求めましょう。
そのうえで期限までに商品が届かなかった場合は解約して返金を求めることが可能です。
しかし、詐欺サイトの多くは連絡先がでたらめであったり、そもそも連絡先を記載していないなど、連絡を取れない場合もあります。
その場合は支払い方法によって対応が異なります。
・銀行振り込みの場合
お金を取り戻すことは難しいですが、警察署や消費生活相談窓口に相談し、振り込み先の口座凍結を申し出ましょう。「振り込め詐欺救済法」により、お金の一部が戻る可能性があります。
・クレジットカード決済の場合
カード会社に相談して返金される可能性があるため、できるだけ早くカード会社に相談しましょう。
〇警察に被害届を出す
警察に被害届を出すことで事件として扱われるようになり、場合によっては「振り込め詐欺救済法」の対象として被害額を戻してもらえる可能性があります。
被害届を出すために、詐欺被害の経緯や商品購入メール、振り込みの控え、メールのやりとりなどを残しておくようにしましょう。
被害届を出さなければ銀行は口座凍結ができません。たとえ金額が小さくても被害届を届け出るべきでしょう。
〇国民生活センターに相談する
ネット通販詐欺全般および被害救済の相談窓口として国民生活センターが適切です。
トラブルが解決できない場合やどうすればいいのかわからなくなった場合は国民生活センターに相談してみましょう。
相談先：https://www.kokusen.go.jp/map/
いずれの場合でも、
・サイトに連絡をとる
・詐欺被害の経緯や商品購入メール、振り込みの控え、メールのやりとりなどの証拠を残す
・警察に被害届を出す
ことを行いましょう。
今回は通販サイトに焦点をあてて対策などをまとめていきました。
詐欺被害にあわないように、通販で買い物をする際には注意が必要です。
また、見慣れたサイトに見えても偽サイトの可能性もあります。ドメインなどをチェックして気を付けるようにしましょう。
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